介護職に応募がこない理由とは？改善に繋がる新しい採用対象を紹介
求人広告を出しているものの、思ったように応募がこないと悩んでいる介護施設も多いのではないでしょうか。
慢性的な人手不足が続く介護業界で、介護人材を採用することは簡単ではありません。
そこで今回は、介護職に応募が集まらない構造的な理由と、その解決策となる新しい採用対象について紹介します。
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目次[非表示]
- 1.そもそも介護職に応募が集まらない理由とは
- 1.1.少子化により求職者母数が減少している
- 1.2.介護職にネガティブなイメージがある
- 1.3.待遇や働き方が求職者のニーズと合っていない
- 1.4.求人内容の魅力が伝わっていない
- 1.5.採用競争が激しく施設間で取り合いになっている
- 1.6.人口の減少により応募が来ないエリアがある
- 2.現状の改善方法では介護士人材の確保は難しい
- 3.「外国人介護士」という新しい採用対象が増えている
- 4.外国人介護士を採用するメリット
- 5.外国人介護士採用で注意すべきこと
- 6.外国人介護士の採用は人材紹介会社の活用がおすすめ
- 7.介護士の採用に外国人人材会社を活用した成功事例
- 7.1.有限会社かみまの様
- 7.2.特定医療法人ダイワ会 大和病院様
- 7.3.株式会社スーパー・コート様
- 7.4.外国人介護士のインタビューもチェック
- 8.介護士の採用は「スタッフ満足」で解決
- 9.まとめ
そもそも介護職に応募が集まらない理由とは
介護職の採用難は、一つの原因によって引き起こされているわけではありません。
業界構造的な問題から、各施設の採用活動における課題まで、原因は多岐にわたります。
まずは介護職に応募が集まらない理由の代表例を見ていきましょう。
少子化により求職者母数が減少している
少子化が進む日本では、介護業界に限らず、労働市場全体で働き手が不足しています。
日本の生産年齢人口（15〜64歳）は1995年の約8,716万人をピークに減少しており、2025年には約7,170万人、2050年には約5,275万人にまで減少するとされています。（参考： 総務省）
とくに20〜30代の若手人材は絶対数が少なく、簡単には確保できません。
また、都市部へ若者が流出することで、地方の介護施設はより厳しい状況へ置かれています。
少子化傾向は今後も続くため、求人広告を出したり、ハローワークで募集したりする従来型の採用手法を続けているだけでは、今後も応募数を増やすのは難しいでしょう。
このような状況で介護職を確保するためには、採用戦略を抜本的に変える必要があります。
介護職にネガティブなイメージがある
生産年齢人口が減少していることに加えて、介護職に対して「きつい」「汚い」「給料が安い」などのネガティブなイメージを持つ方も少なくありません。
たしかに介護職は身体的・精神的に大変なこともありますが、昨今は給与水準も上がっており、高齢者や家族からも感謝されるなど、やりがいのある仕事です。
しかしメディアで取り上げられる介護現場のニュースは、依然として人手不足や労働環境の厳しさに関するものが中心で、ポジティブな印象が求職者に伝わっていない状況です。
このような課題を解決するためには、業界全体で介護職のイメージを改善していくとともに、各施設が自ら魅力を積極的に発信していく必要があります。
しかし、すぐに求職者の間で介護職のイメージが好転するとも限らないため、直近の人手不足を解消するには、他の採用戦略を進めなければなりません。
待遇や働き方が求職者のニーズと合っていない
近年は求職者の価値観が多様化しており、給与水準、勤務時間、休日数、福利厚生など、さまざまな観点から、業種業態を超えて就職先が検討されます。
そして夜勤や不規則なシフト勤務がある介護職は、他の業種業態と比較して、求職者から敬遠されやすいことも事実です。
とくにワークライフバランスを重視する現代の若者は、介護職以外の職を希望する傾向にあります。
また、子育てのために柔軟な働き方を求める層は、たとえ介護関連の資格を持っているとしても、子どもが小さい間は別の業種で就労しているケースが少なくありません。
勤務体系を柔軟化したり休みを増やしたりすれば、これらの層からの応募が増える可能性もありますが、現実的な施設運営を考えると、実現できることには限りがあるでしょう。
求人内容の魅力が伝わっていない
求人内容が精査されておらず、自社の魅力が伝わっていないこともあります。
求人票に記載されている情報が不十分だったり、ありきたりな内容にとどまっていたりすると、求職者の興味を引くことができません。
求職者の目に留まるためには、業務内容や給与などの基本情報だけでなく、施設の理念や職場の雰囲気、キャリアパス、研修制度など、就労後のイメージにつながる具体的な情報を掲載する必要があります。
さらに一歩進んだ対策として、写真や動画を活用し、職場の様子を視覚的にアピールする施設も増えています。
また、採用に特化したホームページを制作する施設も少なくありません。
しかし現実的には、採用活動にそこまでの時間・コストを割けないという方も多いでしょう。
採用競争が激しく施設間で取り合いになっている
求職者の絶対数が減っているとはいえ、介護職への就業を希望する人がまったく存在しないわけではありません。
しかし介護業界全体で人手不足が深刻化していることは事実で、限られた求職者を多数の施設が取り合う状況になっています。
とくに同一エリア内に複数の介護施設が集中している地域では、地元の貴重な人材を確保するために、競争がより激化するでしょう。
このような競争環境の中で、給与や待遇などの条件面だけで差別化を図ろうとすると、経営基盤の安定した大手法人ほど有利になります。
一般的な中小規模の施設にも、アットホームな雰囲気や手厚い教育体制など、大手に対抗できる強みがあるかもしれませんが、より効率的に採用を進めるためには、競争を避ける採用手法も考えるべきでしょう。
人口の減少により応募が来ないエリアがある
地方の過疎地域や都市部から離れた郊外エリアでは、そもそも働き手となる人口が少なく、どれだけ魅力的な求人を出しても応募が来ない可能性があります。
こうしたエリアでは、地域内だけで採用活動を完結させることが難しいため、遠方に住む応募者を募らなければなりません。
たとえばUターン・Iターン希望者をターゲットにする手法も考えられますが、住居の確保や生活環境の整備など、受け入れ体制を整えるには相応のコストが必要です。
介護施設を運営する傍らで、Uターン・Iターン希望者を受け入れる準備を進めることは、時間的にも経済的にも負担が大きいでしょう。
こうした構造的な課題を抱えるエリアの場合、国内人材のみを対象とした採用活動だけで介護職を確保するのは非常に困難です。
現状の改善方法では介護士人材の確保は難しい
ここまで紹介した課題を解決するために、給与改善や労働環境の整備、求人内容の見直しなどに取り組むことは非常に重要です。
しかし一般的な改善策のみで介護人材を確保することは、もはや現実的ではありません。
厚生労働省の資料によると、令和5年10月1日時点の介護職員数は約212.6万人で、前年から2.9万人減少しています。
それにも関わらず、要介護・要支援認定の高齢者は右肩上がりで増加しているため、今後ますます多くの介護職員が必要となるのです。
このギャップを埋めるためには、従来型の採用活動を続けるのではなく、新たな人材層へ目を向ける必要があります。
「外国人介護士」という新しい採用対象が増えている
深刻な人材不足の抜本的な解決策として注目されているのが、外国人介護士の採用です。
実際に、全国の介護施設で働く外国人介護士の数は年々増加しており、今後ますます活躍の場が広がっていくでしょう。
外国人の介護人材が増加している理由
外国人介護士が増加しているのは、日本の介護施設だけではなく、外国人材側にもメリットがあるためです。
たとえば母国で就労するより、日本の介護施設で働いたほうが安定した収入を得られるケースも少なくありません。
日本の介護職の給与水準は、東南アジアの国々の平均的な賃金よりも高く、日本で暮らしながら母国の家族へ仕送りすることも可能です。
また、生活環境や治安の良さ、社会保障制度や労働法規が整備されていることも、外国人人材が日本で働く理由として挙げられます。
さらに、外国人材も日本の介護施設で一定年数働くことで、介護福祉士などの国家資格を取得できます。
これは日本でのキャリアアップに役立つことはもちろん、母国での評価にもつながるため、多くの外国人人材が高いモチベーションを持って働いているのです。
特定技能制度など受け入れ環境が整備されてきた
外国人介護士が増加している背景としては、日本側の制度が整備されたことも挙げられます。
国内人材だけでは深刻な介護人材不足を解消できないという現実をふまえ、日本政府は外国人材の受け入れ体制を整備してきました。
たとえば2019年には、日本企業の人手不足を解消するために、「特定技能」制度が創設されました。
これにより日本の介護施設は、一定の日本語能力と介護技能を持つ外国人を受け入れやすくなったのです。
また、日本はインドネシア・フィリピン・ベトナムとEPA（経済連携協定）を締結しており、この3か国出身者は「EPA介護福祉士候補者」として日本の介護施設へ就労できます。
そして介護福祉士試験に合格し、特定活動「EPA介護福祉士」の在留資格を取得すれば、期間の上限なく就労することも可能です。
このような制度を利用する日本企業・外国人介護士は、今後も増加していくでしょう。
関連記事： 特定技能「介護」とは？
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外国人介護士を採用するメリット
外国人介護士を採用することには、人手不足解消以外にもさまざまなメリットが存在します。
下記に紹介する3つのメリットを魅力に感じる場合は、ぜひ外国人介護士の採用に挑戦してみてください。
意欲が高く資格取得に積極的な人材が多い
多くの外国人人材は、日本で介護の専門知識や技術を学ぶことを目的に来日しており、向上心を持って業務に取り組んでいます。
とくに介護福祉士国家資格の取得を目指す意欲が高いことは、外国人ならではの特徴といえるでしょう。
実は多くの外国人人材が活用する「特定技能1号」の在留資格では、原則として最長で5年間（例外的に6年）しか就労できません。
しかし介護福祉士の国家資格を取得し、在留資格「介護」へ切り替えることができれば、更新が許可される限り、期間の上限なく日本で働けます。
このため多くの外国人人材が、介護福祉士試験に合格することに高いモチベーションを持っているのです。
施設としても研修や学習支援を提供すれば、期待に応えてもらいやすく、高い意欲を持つ人材を長期的に確保できるというメリットがあります。
さらに、向上心の高い人材が現場にいることで、職員全体のスキル向上や雰囲気改善にもつながり、施設全体の質を底上げできる可能性があります。
長期就業を希望する人材が多く定着率が高い
日本人の若年層が早期離職する傾向にある一方、外国人介護士は長期的なキャリア形成を目的に来日するケースが多く、定着率が高いこともメリットといえます。
日本での就労を希望する外国人人材は、母国への仕送りや貯蓄、資格取得といった目標を持っているため、多少の壁にぶつかったからといって簡単に辞めるケースは稀です。
また、先述したとおり、介護福祉士試験に合格し、在留資格「介護」を取得することで長期就労するプランを描いている人材も少なくありません。
在留資格「介護」を持つ外国人には、現場での介護業務だけではなく、他の介護職員への指導などマネジメント業務を任せることも可能です。
そのため、施設としては安定的に戦力となる人材を確保できるだけでなく、管理職やリーダー候補として活用することもでき、人材不足の解消や組織運営の効率化につなげられます。
定着率の高い外国人介護士を採用することで、研修や採用コストを抑えつつ、現場の経験豊富なスタッフを長期的に育成できる点も大きなメリットです。
職場の活気や雰囲気の改善に繋がる
外国人介護士を受け入れるメリットとしては、職場に活気が生まれたり、雰囲気が改善したりする効果が期待できる点も挙げられます。
たとえば外国人人材が意欲的に介護福祉士試験合格を目指す姿は、既存スタッフにとってもいい刺激となり、職場全体のモチベーションが高まるでしょう。
また、外国人人材への指導やサポートを通じて、既存スタッフが成長する機会を得られることもポイントです。
さらに、明るく前向きな性格の方が多い外国人人材を受け入れることで、職場の雰囲気が自然と明るくなったという声も聞かれます。
加えて、施設利用者にとっても外国人人材との交流は新鮮な刺激となり、会話が増えたり笑顔が見られるようになったりする効果が期待できるでしょう。
関連記事： 外国人介護士を採用するメリット
関連記事： 介護職に強い外国人人材紹介会社のおすすめ16社
外国人介護士採用で注意すべきこと
外国人介護士を採用することには多くのメリットがある一方、受け入れを成功させるには十分な専門知識と準備が必要です。
ここからはとくに重要な3つの注意点を紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
文化的な配慮が求められる場合がある
外国人介護士を受け入れる際は、文化的な違いに対する配慮が必要になる場合があります。
たとえばイスラム教徒を受け入れる場合、礼拝する時間・場所の確保や、食事における禁忌事項について配慮するのが望ましいでしょう。
イスラム教徒というと中東に多いイメージがあるかもしれませんが、実はムスリムは東南アジアにも多く、インドネシアでは人口の9割近くがイスラム教を信仰しています。
また、他にもバングラデシュやインドなど、南アジアにもイスラム教徒が多く住んでいます。
さらに、イスラム教徒に限らず、海外出身の方は何らかの宗教の敬虔な信徒であることが多いです。
日本人は宗教に対して寛容で、特定の宗教を強く信仰していない方も多いですが、外国人介護士の信仰心に配慮して接することを意識してみてください。
職場内コミュニケーションのすれ違い
日本での就労が認められる外国人介護士は、一定の日本語能力を有しているとはいえ、来日直後は職場内でのコミュニケーションにすれ違いが生じることがあります。
業務指示が正確に伝わらないこともあれば、外国人介護士からの質問・相談の意図が理解できないこともあるかもしれません。
すれ違いが続くと業務に支障が生じたり、外国人介護士のメンタルヘルスが崩れたり、さまざまなデメリットが生じます。
そのようなトラブルを防ぐために、外国人介護士と接するときは、簡潔でわかりやすい日本語を使うように意識してみてください。
また、必要に応じて図や写真を活用してコミュニケーションを取るなど、視覚的に理解できる仕組みを作るのもおすすめです。
とくに外国人介護士向けのマニュアルには、文章を補足するイラストなども掲載してみてください。
日本語教育・生活サポートなど受け入れ体制の構築
外国人介護士に長く働いてもらうためには、日本語教育・生活サポートなどの受け入れ体制を構築することも大切です。
とくに介護の現場は、高齢者とコミュニケーションを取ったり、介護士同士で緊急時の対応を情報共有したりする必要があるため、高い日本語能力が求められます。
また、介護福祉士などの資格取得を目指す場合、試験問題を読み解くだけの日本語能力を身につけなければなりません。
そのため採用後も、継続的に日本語を学べる環境を用意するのがおすすめです。
また、外国人が日本で暮らすためには、住居の手配をはじめ、銀行口座の開設、各種ライフラインやスマートフォンの契約など、さまざまな手続きをしなければなりません。
来日したばかりの外国人が自力で手続きをするのは現実的ではないため、適切にサポートしましょう。
外国人介護士の採用は人材紹介会社の活用がおすすめ
ここまで紹介した注意点をふまえると、外国人介護士の採用を成功させるためには、介護分野に強い外国人人材紹介会社を活用するのがおすすめです。
下記に紹介する4つのメリットに魅力を感じる方は、ぜひ人材紹介会社へ相談してみてください。
日本語レベルが高い人材の紹介に強い
外国人介護士を採用する場合、日本語でのコミュニケーションに問題がないか不安に感じる方も多いでしょう。
しかし外国人に特化した人材紹介会社は、候補者の日本語能力を事前にスクリーニングしているため、各施設が求める日本語レベルに達している人材のみを紹介してくれます。
一般的な日常会話に問題がないかはもちろん、高齢者とのコミュニケーションがスムーズに取れるかや、介護現場で使用される専門用語を知っているかといった観点から、外国人候補者を絞り込むことも可能です。
なお、外国人人材紹介会社によっては、海外現地の日本語学校と提携し、日本語レベルが高い人材を育成していることもあります。
コミュニケーション能力を重視する場合は、教育・研修に力を入れている外国人人材紹介会社を頼ってみてください。
採用から入社後のサポートまで一貫して依頼ができる
採用だけではなく、入社後のサポートまで一貫して対応してもらえることも、外国人人材紹介会社に依頼するメリットの一つです。
たとえば採用フェーズに依頼できるサポートとしては、次のような例が挙げられます。
採用戦略の立案
求人票の作成
候補者の事前選定
面接への同席・通訳
さらに「登録支援機関」も兼ねている外国人人材紹介会社なら、特定技能外国人を雇用する際に義務付けられている、次のようなサポートも代行してくれます。
事前ガイダンス
出入国する際の送迎
住居確保・生活に必要な契約支援
生活オリエンテーション
公的手続などへの同行
日本語学習の機会の提供
相談・苦情への対応
日本人との交流促進
定期的な面談・行政機関への通報
はじめて外国人介護士を雇用する施設こそ、このようなワンストップサービスを強みとする紹介会社に相談してみてください。
関連記事： 登録支援機関ランキングと委託先を選ぶポイント
関連記事： 外国人労働者を採用・雇用するメリット・デメリットと採用方法を解説
自社の介護施設に適正な人材を紹介してもらえる
一口に外国人介護士といっても、それぞれ性格や志望動機には差があります。
また、介護施設側も、アットホームな雰囲気を重視する施設もあれば、効率的な業務運営を目指す施設もあり、求める人物像はさまざまです。
そして、ミスマッチが起きると外国人介護士が職場に馴染めず、早期に離職してしまう可能性があります。
早期離職は採用コストが無駄になるだけではなく、既存スタッフの負担が増加したり、施設全体の雰囲気が悪くなったりする原因にもなるため、可能な限り避けなければなりません。
しかし外国人人材紹介会社は介護スキルだけではなく、経歴や志望動機、性格、コミュニケーションスキルなども把握したうえで、それぞれの施設に適切な人材を紹介しています。
このためミスマッチを防ぎやすく、定着率を高めやすいことも、人材紹介会社を活用するメリットといえるでしょう。
トラブル対応や生活サポートもしてもらえる
外国人介護士を受け入れると、誤解から職場でのコミュニケーショントラブルに発展したり、文化の違いから生活トラブルが発生することもあります。
もしトラブルが起きた場合、施設側が雇用主として対応する必要がありますが、本業の傍らでトラブルも解決するのは至難の業です。
しかし、アフターフォローにも力を入れている外国人人材紹介会社に依頼した場合、専門スタッフがトラブルに対処してくれます。
たとえば外国人人材に関する苦情への対応はもちろん、母国語での相談対応や、生活面の指導なども任せられるため、施設側の負担を大きく軽減できるのです。
24時間のサポート体制を整えている人材紹介会社に依頼すれば、夜間トラブルの初動対応も任せられます。
関連記事： 外国人人材紹介会社のメリットと選び方を紹介
特定技能外国人採用 完全ガイド
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介護士の採用に外国人人材会社を活用した成功事例
株式会社スタッフ満足は、外国人介護士に強い人材紹介会社として、これまでに多くの介護施設・病院をサポートしてまいりました。
いくつか成功事例を紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
有限会社かみまの様
認知症高齢者グループホームを運営する有限会社かみまのは、ミャンマー人の介護士を3名受け入れています。
介護業界で外国人を雇用するのは難しいと考えていたものの、当社が外国人介護士の紹介に精通しており、なおかつ入社1年未満の退職時に使える補償制度（無料で追加人材を紹介）を設けていることから、外国人介護士の採用に踏み切っていただきました。
ミャンマー出身の特定技能外国人をご紹介させていただきましたが、真面目に介護業務に取り組んでおり、高齢者とのコミュニケーションも評価できるとの声をいただいております。
また、外国人人材が介護に対して真剣に向き合う姿は、他の日本人スタッフにもいい影響があるとのことです。
特定医療法人ダイワ会 大和病院様
特定医療法人ダイワ会 大和病院は、他の紹介会社・派遣会社経由で外国人を採用していたものの、連続して退職されたり、追加人材を紹介してもらえなかったり、さまざまな課題を抱えていたところ、当社にご相談いただきました。
そしてベトナム、フィリピン、ミャンマーなどに構築した当社の人材ネットワークを活用し、3名の採用枠に対して5名の外国人を紹介し、無事に採用いただきました。
この事例のように、スピーディーに必要な人材を確保できることも、外国人介護士に強い人材紹介会社に相談するメリットの一つです。
また、こちらの事例では、当社が「登録支援機関」として、住居手配や母国語でのサポートなど、さまざまな管理業務もお任せいただいております。
外国人介護士が働きやすい環境を整備し、定着率を高められる点も、外国人人材紹介会社と契約するメリットといえるでしょう。
株式会社スーパー・コート様
重度医療対応やナーシングホーム、パーキンソン病専門住宅などさまざまな施設を運営する株式会社スーパー・コートは、人手不足を外国人人材で解消したいというニーズから、当社にご相談いただきました。
もともと外国人採用を自社で進めていたものの、当社にご依頼いただいてからは採用スピードが向上し、外国人人材の管理業務負担も減ったとの声をいただいております。
これは採用からアフターフォローまでワンストップで対応できる人材紹介会社に相談する際ならではのメリットです。
また、当社に外国人人材関連の業務の多くをお任せいただいてから、採用コストが約30％減少するなど、経済的なメリットもあったとのことです。
外国人介護士のインタビューもチェック
外国人人材紹介会社への相談を考えているものの、どのような介護士を紹介してもらえるのか分からず不安に感じている方もいるかもしれません。
こちらの動画で、実際に日本で活躍する外国人介護士にインタビューしておりますので、人柄やモチベーションを確認したい方はぜひご覧ください。
介護士の採用は「スタッフ満足」で解決
株式会社スタッフ満足は、特定技能外国人の人材紹介から雇用後の定着支援（登録支援業務）まで、外国人の採用支援をトータルサポートしております。
スタッフ満足は、スーパーホテルグループとして、グループ会社のホテル、介護施設、病院といったサービス業を中心に、2012年から外国人の採用と育成に携わり、経験とノウハウを蓄積してきました。
現在、2,000名以上の外国人の支援を行っております。
豊富な経験と実績をもとに、人材紹介・登録支援機関業務だけでなく、海外現地での送り出し機関の運営（ミャンマー・スリランカ）など、幅広い事業に取り組んでおります。
外国人人材紹介会社をお探しの方は、ぜひ株式会社スタッフ満足へご相談ください。
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まとめ
介護職の採用難は、少子化による求職者の減少、業界へのネガティブイメージ、待遇面でのミスマッチなど、さまざまな要因が絡み合って発生しています。
結果として、限られた求職者を多数の施設が取り合う状況になっており、従来型の採用活動を続けていては人材を確保するのが難しいでしょう。
もし抜本的に採用戦略を変え、人手不足を解消したい場合は、ぜひ外国人介護士を受け入れることを検討してみてください。
外国人介護士が職場に馴染めるか不安に感じる方もいるかもしれませんが、実績豊富な人材紹介会社に相談すれば、希望条件に合う優秀な人材とのマッチングはもちろん、アフターフォローまでワンストップで任せることも可能です。
