建設業に強い外国人人材紹介会社のおすすめ15選！紹介会社の選び方も

人手不足が課題となって久しい建設業界ですが、昨今は外国人労働者を受け入れる企業も増えています。
そこでこの記事では、建設業に強い外国人人材紹介会社15社を紹介します。
人材紹介会社を選ぶときのポイントも解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

建設業に強い外国人人材紹介会社を比較

まずは建設業に強い外国人人材紹介会社の対応国籍・対応エリア・特徴について、一覧表で比較してみましょう。

なお、建設工事の現場において従事する職を有料で紹介することは、日本人・外国人を問わず禁止されています。特定技能「建設」で就労する外国人を紹介する場合も、無料職業紹介事業でなければなりません。
そのため建設分野に外国人を紹介している採用支援会社は、職業紹介費用については無料としています。
その代わり、特定技能外国人の生活支援業務（登録支援機関）を請け負っていることが特徴です。

ただし、土木建設などの施工計画や、工程管理・品質管理・安全管理などに従事する施工管理業務は、建設業務に該当しないため有料職業紹介事業の対象とされています。
このため外国人人材紹介会社に依頼する際は、無料紹介でなければならない業務なのか、有料紹介となる業務なのか、明確にしておくことが重要です。

建設業で外国人人材を採用するメリット

人手不足に悩んでいるものの、外国人人材を採用すべきかどうか迷っている方もいるのではないでしょうか。
もし次のいずれかに魅力を感じる場合は、ぜひ外国人の受け入れを前向きに検討してみてください。

意欲のある人材が確保できる

日本での就労を希望する外国人の多くは、「母国に送金して家族を養いたい」「日本で長く暮らすためにスキルアップしたい」などの志があり、モチベーションが高いことが特徴です。
このような意欲のある人材を確保しやすい点は、外国人採用ならではのメリットといえるでしょう。

なお、外国人が日本の建設業で就労する場合、まずは在留期間が最長5年の「特定技能1号」として働くことになります。
しかし定められた技能試験を突破し、一定の実務経験を積めば、更新が許可され続けた場合、在留期間の上限なく就労できる「特定技能2号」への移行が可能です。
特定技能2号人材は、要件を満たせば家族の帯同も可能なため、長期的な活躍が期待できます。
特定技能2号を目指す外国人はとくに意欲が高い傾向にあるため、面接などでキャリアプランを質問してみてください。

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業務プロセスの見直しと効率化につながる

外国人を採用する場合、業務内容を分かりやすくレクチャーする必要があります。
これに伴って業務プロセスなどを見直せば、作業の効率化が期待できる点もメリットの一つです。

たとえば作業マニュアルを整備すれば、外国人だけではなく、日本人社員の教育体制も強化されるでしょう。
また、業務フローを整理することで、生産性が向上するかもしれません。

建設業に強い外国人人材紹介会社のおすすめ15選

それでは一覧表で紹介した建設業に強い外国人人材紹介会社15社について、それぞれ詳しく特徴を見ていきましょう。（紹介料については、施工管理業務など有料職業紹介が認められている業務での例を紹介します）

株式会社スタッフ満足

【おすすめポイント】

●    外国人採用2,000名以上の実績

●    採用から定着までワンストップで支援

●    「退職補償制度」が整備されており安心

スタッフ満足は、建設業など特定技能の対象職種に幅広く対応している外国人人材紹介会社です。これまでに外国人2,000名以上の採用・育成に携わっており、実績が豊富な点が強みといえるでしょう。
また、「退職補償制度」が整備されていることも特徴です。
万が一、外国人人材が入社後1年未満で退職してしまった場合、無料で追加人材を紹介してもらえるため、採用費が無駄になってしまうことはありません。

外国人人材をお探しの企業様は、こちらよりお気軽にお問い合わせください。

スタッフ満足は日本語教育に注力しているため、コミュニケーション能力の高い外国人人材を紹介可能です。
海外現地での日本語教育はもちろん、就労後の継続的な日本語学習もサポートしています。
なお、日本語だけではなく、日本での生活に必要なマナー研修などを実施していることも特徴です。

スタッフ満足は人材探し・採用支援だけではなく、雇用後の定着支援までワンストップでサポートしています。
たとえば採用後には無償面談を実施することで、離職リスクを抑えていることが特徴です。
また、特定技能外国人を受け入れる企業に義務付けられた各種サポート業務なども代行しています。
定着支援費用が月額16,000円〜と、非常にリーズナブルなこともポイントです。

ベトナム、フィリピン、ミャンマー、ネパール、インドネシア、スリランカなど各国の日本語学校や送り出し機関と直接提携を結んでいるため、希望にマッチする人材を安定的に確保できることも、スタッフ満足の強みです。
また、クライアント企業が希望条件に合う外国人候補者を検索することも可能で、気になる候補者がいれば直接アプローチができます。

アース建設コンサルタント株式会社

アース建設コンサルタント株式会社は、施工管理・CADオペレーター・測量設計士など設計分野の技術職を求める企業に、ベトナムの国公立大学を卒業した優秀な人材を紹介しています。
自社で探すのが難しい有資格者も紹介してもらえるため、即戦力人材を採用したい建設企業におすすめです。
VE（バリューエンジニアリング）の専門機関とも連携しており、専門教育を受けたベトナム人を紹介している点も強みといえるでしょう。
技術指導だけではなく、日本語・日本文化もレクチャーしているため、はじめて外国人を雇用する企業でも安心です。

株式会社エルティービー

株式会社エルティービーは、外国人HR Techで日本の社会課題を解決すべくチャレンジしているスタートアップ企業です。
外国人雇用に慣れている企業向けには、セルフサービス型の求人サイト「Peregre Works」を提供しています。
この求人サイトを使えば、求めるスキルのある外国人を効率的に検索できます。

一方、外国人雇用に慣れていない企業には、フルサポート型のサービスを提供していることが特徴です。
採用戦略の立案から人材紹介、外国人との交渉なども任せられます。

トクティー株式会社

トクティー株式会社は、1名のみの外国人採用にも対応している、柔軟性の高い採用支援会社です。ベトナム・インドネシア・タイ・フィリピンなどとのつながりが深く、現地パートナー企業290社以上と協力することで、優秀な人材を安定的に確保しています。
雇用条件・労働環境についても専任のプロフェッショナルに相談できるため、はじめての外国人採用に不安を感じている企業でも安心です。

G.A.コンサルタンツ株式会社

G.A.コンサルタンツ株式会社は、ベトナム人の紹介に強い採用支援会社です。
特定技能を活用した人材紹介だけではなく、高度人材の紹介にも対応しており、在日の外国人エンジニア人材（CAD/CAMオペレーター・建築/土木設計者など）も紹介してもらえます。

ベトナムトップクラスの5大学と業務提携しており、優秀な新卒人材を紹介してもらうことも可能です。
現場で働く人材はもちろん、設計・管理に就く人材を求める場合は、一度相談してみてください。

株式会社RSG

株式会社RSGは、建設・不動産業界の人材紹介に強い採用支援会社です。
国内外ネットワークと高いスカウト力を活かし、東南アジアの外国人技術者を紹介している点が強みといえるでしょう。
住宅手続きも支援してくれるため、外国人人材の雇用に慣れていない企業でも安心です。
登録支援機関に認定されているため、特定技能外国人の支援業務も委託できます。
また、完全成功報酬型であるため、採用前に費用がかかることもありません。

株式会社Ray H・B・C

株式会社Ray H・B・Cは、在留資格「技術・人文知識・国際業務」の申請サポート・人材紹介に強い採用支援会社です。
また、特定技能外国人の採用も支援しているため、現場作業員から管理職まで幅広い人材の採用を任せられます。
日本語学習支援やオリエンテーションなども充実しており、紹介される人材の質が高いことが特徴です。

作業手順書やマニュアルなどをネイティブ社員が翻訳してくれるため、外国人がいち早く業務を覚えられる点も強みといえるでしょう。

BOSSHR株式会社

BOSSHR株式会社は、外国人人材の採用から就労後の雇用定着支援まで対応している人材紹介会社です。
中国、ベトナム、カンボジア、インドネシア、ミャンマー、インド、フィリピン、ネパールなどさまざまな国の大学・短大・専門学校・人材会社と提携することで、希望条件にあう人材を効率的に探しています。

株式会社タカラエージェント

株式会社タカラエージェントは、特定技能外国人の紹介や定着支援を総合的に対応している会社です。
独自に収集した日本国内約4,000名の求職登録者の中から、希望条件にあう優秀な人材を紹介しています。

定着支援に注力していることも特徴で、通常は四半期に1回のみ実施される特定技能外国人へのヒアリングを、毎月実施している点が大きな強みといえるでしょう。

パラミー人材紹介株式会社

パラミー人材紹介株式会社は、ミャンマー、スリランカ、インドネシア、キルギス、中国、ベトナム、ネパール、バングラデシュなどさまざまな国とのつながりがある採用支援会社です。
建設現場で働く特定技能外国人はもちろん、技術・人文知識・国際業務ビザでの就労となる施工管理職の紹介などにも対応しています。
建設分野の特定技能外国人は有料での紹介ができませんが、就労後の生活支援をする登録支援機関として、雇用へ向けた指南をしていることも特徴です。

中部工業co.,ltd.

中部工業co.,ltd.は、愛知県を拠点とするトータル人材サポート企業です。
外国人が日本の労働文化に適応するためのトレーニングに注力しており、採用した人材の定着率が高い点が強みといえるでしょう。
在留資格「技術・人文知識・国際業務」での人材採用も支援しているため、施工管理職など高度な知識が求められる職種を応募している際にはおすすめです。

イマジン人材紹介

イマジン人材紹介は、特定技能の対象業種全般に対応している採用支援会社です。
社会保険労務士事務所と連携しているため、各種労務手続きに精通していることも特徴です。

株式会社トップグローバル

株式会社トップグローバルは、特定技能外国人の採用に強い人材紹介会社です。
多言語対応が可能な常駐キャリアカウンセラーが面接をサポートすることで、候補者の人格・性格を見極めている点が強みといえるでしょう。
会社として宅地建物取引業の免許も取得しているため、受け入れる人材の寮対応・家賃債務保証手続きなども任せられます。

グローリー オブ ブリッジ

グローリー オブ ブリッジは、ベトナム、インドネシア、フィリピンとのつながりが強い外国人人材紹介会社です。
通訳が24時間体制で紹介企業を支援しており、イレギュラーな相談にも即時対応してもらえます。
外国人の就労手続きの専門資格である「外国人雇用労務士」保持者が在籍しているため、複雑な申請手続きを安心して任せられる点も特徴です。

合同会社ミライズplus

合同会社ミライズplusは、社労士・行政書士・税理士などの各種専門家が在籍している、神奈川県の外国人採用支援会社です。
登録支援機関業務を委託することはもちろん、就業規則の作成も依頼できます。
採用した外国人が職場に溶け込めるよう、異文化理解を深める研修や、日本語講習を開催していることも特徴です。

建設業の外国人人材紹介会社に依頼できる業務内容

外国人人材紹介会社へどのような業務を依頼できるのか分からず、相談するかどうか迷っている方もいるのではないでしょうか。
そのような方のために、建設業に強い外国人人材紹介会社に依頼できる業務内容を紹介します。

人材の募集、選定、紹介業務

第一に挙げられるのが、人材の募集、選定、紹介業務です。
自社ホームページなどに求人情報を掲載しておけば、日本国内に住む外国人から応募があるかもしれませんが、それだけで人手不足が解消するケースは稀でしょう。

一方、人材紹介会社は海外現地とのつながりを活かして、能動的に日本の建設業で働きたい人材を探してくれることが特徴です。
現地でのネットワークが強固な人材紹介会社に依頼すれば、複数人を短期間で採用することも不可能ではありません。

また、施工管理職などに就く高度人材を求めている場合も、建設業に強い人材紹介会社に相談すれば、現地の大学などで日本での就労希望者を探してくれます。

登録支援機関業務

特定技能外国人を雇用する場合、受け入れ企業には次に挙げる支援を提供することが義務付けられています。

●    事前ガイダンス

●    出入国する際の送迎

●    住居確保・生活に必要な契約支援

●    生活オリエンテーション

●    公的手続等への同行

●    日本語学習の機会の提供

●    相談・苦情への対応

●    日本人との交流促進

●    転職支援（人員整理などをする場合）

●    定期的な面談・行政機関への通報

しかし本業の傍らで、これら支援まで社内対応する負担は大きいでしょう。
しかし、これらの業務は「登録支援機関」に委託することも可能です。
とくに特定技能の建設分野は有料での職業紹介ができないため、登録支援機関業務に注力している採用支援会社もあります。

関連記事：登録支援機関とは？

就労前・就労後の教育・研修

採用した外国人に活躍してもらうために、就労前だけではなく、就労後の継続的な自己研鑽を支える体制を整えることも人材紹介会社の業務の一つです。
具体的な教育内容は依頼先によって異なりますが、昨今はeラーニングなど最新技術を取り入れている会社も少なくありません。

建設業に強い外国人人材紹介会社の選び方

記事前半では15社の外国人人材紹介会社を紹介しましたが、選択肢が多くどの会社に依頼すべきか迷っている方もいるのではないでしょうか。
そこでここからは、建設業に強い外国人人材紹介会社を選ぶポイントを5つ紹介します。

建設業界での紹介実績が豊富か

建設業界の人材紹介は、現場職を有料で紹介することは禁止されているものの、施工管理業務などは有料紹介が可能など、独特のルールがあることが特徴です。
また、現場職・施工管理職いずれにしても一定の知識・経験が求められるため、採用支援会社には実力のある人材を探す能力が求められます。

このような能力を見極めるためには、建設業界での紹介実績が豊富かどうか確認するのがおすすめです。
過去の取引企業数や業種の内訳を確認し、自社のニーズと似た事例が多い場合は、希望条件に合う人材を紹介してもらえる可能性が高いでしょう。

登録支援機関として一括支援ができるか

先述したとおり、特定技能外国人を受け入れる場合、定められた支援を提供する必要があります。
多くの人材紹介会社が登録支援機関として支援業務を受託していますが、必ずしもすべての会社が対応しているわけではないため、あらかじめ確認しておきましょう。

なお、技能実習生を受け入れたい場合は、特定技能への移行支援・試験対策サポートがあるかどうかも確認してみてください。
移行支援も登録支援機関業務も対応している人材紹介会社なら、外国人人材に関するあらゆる業務の窓口を一本化できることがポイントです。

日本語や安全教育などの研修体制があるか

就労直後は片言の日本語でも問題ないものの、いずれは日本人と遜色がないコミュニケーション能力を身に付けてもらいたいと思っている方もいるのではないでしょうか。
また、建設現場で働く以上、安全に対する意識を高めてもらいたいと考えている方もいるでしょう。

そのような場合は、登録支援機関としての業務だけではなく、日本語や安全教育などの研修体制が充実した人材紹介会社に依頼するのがおすすめです。

多国籍対応ができるか

国によって国民性・文化・宗教が異なるため、受け入れ企業と相性が合うケースもあれば、うまくマッチングしないケースもあります。
また、特定の国に特化した人材紹介会社を利用する場合、その国の政治情勢・経済情勢によって、人材供給が止まってしまう可能性もゼロではありません。

このようなリスクに備えるためには、多国籍に対応した人材紹介会社を選ぶことが大切です。
3〜6か国以上とのつながりがある人材紹介会社なら、条件にマッチする人材を見つけやすいでしょう。

定着フォローがしっかりしているか

せっかく採用した外国人が短期で離職してしまうと、人手不足の解消になりません。
そのため定着フォローがしっかりしているかどうかも、人材紹介会社を選ぶ際は重視してみてください。
たとえば、日本語でのコミュニケーションが難しいトラブルが発生したときに通訳を派遣してくれたり、現場研修・文化理解セミナーなどを開催したりしている人材紹介会社を選べば、短期離職のリスクを最小限に抑えられます。

建設業の外国人人材紹介会社の費用相場

建設業の外国人紹介会社の費用相場は、「成功報酬型」の場合、紹介手数料は30万円〜60万円程度が相場になるでしょう。
日本人の紹介手数料に比べると安価になるのが一般的です。
ただし、紹介される外国人人材の日本語能力・経験などによっては理論年収が上がり、結果として紹介料も増えることがあります。
1人あたりの手数料が30万円以下なら、非常に割安です。

また、紹介手数料とは別に、在留資格の切り替えサポートや、送り出し機関への手数料など、外国人採用では様々な費用が必要になります。
これらの費用が紹介手数料の中に含まれるのか別途必要なのか、詳細を確認しておきましょう。

一方、登録支援業務の委託料は人材紹介会社によって変動します。
サポートを依頼する人数によっても変動しますが、一人あたりの料金が2〜4万円／月程度が相場です。

各種支援を含めて月額2万円を下回っている場合は、割安だといえるでしょう。
月額費用内でどこまで対応してもらえるかはあらかじめ確認しておきましょう。

建設業の外国人人材採用を成功させるポイント

外国人を雇用するからには、なるべく長く働いてもらいたいと考えている方もいるでしょう。
ここからは建設業で外国人人材採用を成功させるポイントを4つ紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

受け入れ前に社内体制を整える

たとえ海外現地で実務経験のある即戦力を採用しても、既存スタッフとのコミュニケーションがうまく取れないと、現場で活躍することは難しいでしょう。
そのため外国人人材に活躍してもらうためには、受け入れ前に社内研修などを実施し、国籍が異なる人材でも働きやすい体制を整えておくことが重要です。

また、受け入れる外国人によっては、宗教的な配慮が必要になることもあります。
たとえばイスラム教徒を受け入れる場合、1日5回のお祈り（サラート）をできる場所・時間を確保するのが望ましいです。
とくにインドネシアやパキスタン、バングラデシュなど、イスラム教徒が多い国から人材を受け入れる場合には配慮してみてください。

コミュニケーションに問題ないかも確認する

即戦力人材を求める場合、技術的な要素を中心に確認するケースが多いかもしれません。
しかし現場に溶け込める人材を採用するためには、日本語能力・コミュニケーション能力を見極めることも大切です。

建設分野で特定技能1号の人材として就労するためには、「日本語能力試験N4レベル」もしくは「国際交流基金日本語基礎テストA2レベル」以上に合格しなければなりません。

これはいずれも、 簡単で日常的な会話なら理解することができる水準とされています。

しかし現場で活躍するためには、日本語試験に合格しているだけではなく、積極的にコミュニケーションを取ろうとする姿勢も重要でしょう。
日本人スタッフから進んでレクチャーを受ける気概があるかどうかなど、試験以外の部分も面接で確認してみてください。

教育や研修をしっかり行う

海外現地で実務経験のある人材を雇用するとしても、日本の現場で活躍してもらうためには、教育や研修を実施する必要があります。
難しい日本語のマニュアルを理解してもらうことは難しいため、簡単な日本語に置き換えたものや、写真・イラストを豊富に使ったものを用意しておくといいでしょう。

支援機関と連携して進める

とくに初めて外国人を雇用する場合、受け入れ企業としてどのようなサポートを提供すべきなのか分からないことも多いでしょう。
そのような場合は社内スタッフだけで悩みを抱え込むのではなく、採用支援会社や登録支援機関に頼ることをおすすめします。
支援機関は外国人人材と定期的に面談を実施しますが、同時に受け入れ企業にもヒアリングをするケースが多いです。
外国人人材の活用について悩みがある場合は、ぜひ正直に相談してみてください。

建設業の外国人人材紹介は「スタッフ満足」にお任せ

株式会社スタッフ満足は、特定技能外国人の人材紹介から雇用後の定着支援（登録支援業務）まで、外国人の採用支援をトータルサポートしております。
スタッフ満足は、スーパーホテルグループとして、グループ会社のホテル、介護施設、病院といったサービス業を中心に、2012年から外国人の採用と育成に携わり、経験とノウハウを蓄積してきました。
現在、2,000名以上の外国人の支援を行っております。
豊富な経験と実績をもとに、人材紹介・登録支援機関業務だけでなく、海外現地での送り出し機関の運営（ミャンマー・スリランカ）など、幅広い事業に取り組んでおります。
外国人人材紹介会社をお探しの方は、ぜひ株式会社スタッフ満足へご相談ください。

まとめ

外国人人材を積極的に活用することで、慢性的な人手不足を解消する効果も期待できます。
建設分野は在留期間の更新回数に上限のない特定技能2号での就労も認められているため、採用した外国人が順調に成長すれば、長期的に活躍してもらうことも可能です。
日本人からの応募が少なく、現場職の確保に悩んでいる場合は、ぜひ特定技能人材の活用を進めてみてください。
また、在留資格「技術・人文知識・国際業務」制度を活用すれば、人手不足が著しいといわれる施工管理職に就く外国人を受け入れることも可能です。
外国人人材紹介会社によっては海外現地の大学などと提携し、優秀な高度人材の情報を抱えていることもあるため、ぜひ一度相談してみてください。